アレルギー対策の広がり

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アレルギー表示

いまやアレルギーは国民の3分の1が持つ国民的な疾患といっても過言ではありません。このアレルギー疾患のうち、その1割までもが食物アレルギーなのです。
食物アレルギーは、症状が重くなるとアナフィラキシーショックによる死の危険があります。症状には個人差があるので、食物アレルギーを持っているが気づいていないという人が多数いると予想されます。


また、さまざまな国からさまざまな種類の食品が集まる日本においては、いつ食物アレルギーを起こす食品を摂取するか分かりません。


2001年には食品衛生法で、卵・乳・小麦・落花生・蕎麦の特定原材料5品目の表示が義務付けられました。これらの食品は、引き起こすアレルギー症状が重く、その数も多いものです。これらの食品を含む場合は必ず表示して販売するというものです。

2004年にはバナナや海老・カニ・あわび・イカ・豚肉・鶏肉・オレンジなどの20品目の特定原材料の表示が推奨されました。これらもアレルギー症状を引き起こす代表的な食品ですが、それほど重篤な症状が出ることが少ないため義務付けられてはいません。


症状が重い食物アレルギーの場合、食べても混入しているのが分からないわずかな量でもアレルギー症状が出ることがあります。たとえば、本来入るべきでない小麦が、生産工場や加工工場で混入している場合です。アレルギーを持たない人であれば小麦は何の害も持たなく、味が変わるわけでもないのでまったく気にしませんが、小麦のアレルギーを持っている人にとっては大変な問題です。

そこで、材料表示欄にもアレルギー物質の表示がなくても、たとえば「同じ製造工程で落花生を使った製品を製造しています」や「本品はそばを原料にした商品と同じ工程で作られています」という表示がされていることがあります。


食の安全が注目されることが多くなり、最近ではコンビニエンスストアでもこうした取り組みが見られます。
大手コンビニの「ローソン」では、各店舗で販売しているファーストフードについても個々に細かなアレルギー表示をしており、消費者に安心を促しています。コンビニのご飯は不健康、というイメージが変わる日が近いのかもしれません。

共同購入や宅配でおなじみの生活協同組合でも、店舗で販売している商品のパッケージに原材料・アレルギー食品の表示がしてあるのと同様、共同購入や個配のときの商品案内欄に特定5品目の表示があり、食物アレルギーの事故を防ぐ努力がなされています。

今後は当事者や店だけではなく、周囲の人すべてが理解を深めることが重要と言えるでしょう。

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